特集:免震のこれから
ー東日本大震災を受けての免震建物の課題と展望ー
これからの日本の建築を考える上で、免震がどのようにあるべきか?また免震の課題はどこにあるのか?今後の免震建物への展望について日本免震構造協会・可児常勤専務理事にお聞きしました。
これからの日本の建築を考える上で、免震がどのようにあるべきか?また免震の課題はどこにあるのか?今後の免震建物への展望について日本免震構造協会・可児常勤専務理事にお聞きしました。
「事業継続」の視点から、これまで業務停止に対する様々なリスクシナリオを取り上げ、その対応策を検討してきました。今回は、これまでの連載を総括し、万が一へのリスクを乗り越えるための「BCP構築と運用」における展望と心構えをもってこの連載を終えたいと思います。
前回までで、結果事象からアプローチした重要ファシリティに対するリスク対応と減災対策、サプライヤへの対応について解説しました。今回はBCPの構築と運用のポイントについて解説します。
前回は「結果事象」からのアプローチによって、中核事業に必須となる重要ファシリティを特定した上で、「何らかの原因」により重要ファシリティが使用できない場合の対応策を検討しました。今回は、こうして特定した「重要ファシリティ」が被災することで「中核事業が停止してしまうというリスク」を低減させる「減災対策」の進め方について、例を交えてご紹介します。
事業継続に取り組む最初の一歩、それが「業務停止に対する影響評価分析」です。
今回は、製造業を例に「ファシリティ」との関連性から影響度評価へのアプローチ方法を紹介します。
企業を取り巻くリスクには、様々なケースが想定されます。
今回は「地震」によるリスクシナリオを取り上げ、「結果事象」からBCMの取り組みに対するポイントを考察します。
日本の観測史上最大規模であった「東北地方太平洋沖地震」
近年、急速に全国で普及してきた制震、免震建物ではどのような効果をみることができたのでしょうか?
大きな地震のあと繰り返し発生する強い余震。一見して大きな被害が見受けられなくとも、ひび割れの有無やその程度をよく確認し、発見した場合は専門家による診断と適切な処置を行うことが重要です。
大きな地震で建物に被害が認められる場合に、緊急的に建物を使い続けても良いのかを判断するための簡単な自己チェックポイントです。
企業の評価基準がグローバル化に向けて大きく変化する中で、大きな経営リソースのひとつである『企業不動産(CRE)』にもその戦略の見直しが必要となってきています。
BCM(事業継続管理)におけるPDCAサイクルの適切なマネジメントは、BCPの実効性を高めるだけでなく、リスク投資に対する説明責任の上でも重要です。
